代表産業医 別府 拓紀 はじめに
産業医は、労働者の健康を守り、企業の持続的成長を支える重要な存在です。
特に近年、うつ病や適応障害などのメンタルヘルス問題に加え、発達障害（自閉症スペクトラム障害、ADHDなど）に対応する必要性が高まっています。
こうした中で、精神科医が産業医業務を行うことは、企業にとって大きな強みとなりえます。
精神科医は心身両面の問題を専門的に支援できるため、従業員の健康管理体制を一段と強化できます。
これからの産業保健において、精神科産業医の導入は有力な選択肢といえるでしょう。
ここでは、産業医で精神科専門医でもある私が、精神科医が産業医を行うことについてのメリット等について解説します。
はな精神科産業医サービスは、福岡市を中心に精神科専門医が嘱託産業医を受託します。
また、産業医の選任義務がない事業所でも、メンタルヘルス顧問を行い企業のメンタルヘルスにアプローチします。
詳しくは、ホームページや公式ラインアカウントからご相談下さい。
産業保健におけるメンタルヘルス対策の重要性
日本における産業保健分野では、メンタルヘルス対策が最重要課題のひとつとなっています。
厚生労働省の報告（過労死等の労災補償状況）によると、精神障害による労災認定件数は2022年度に過去最多を記録しました。
うつ病や適応障害といった疾患は、職場環境との関連が強く、対策の遅れは生産性低下や離職、場合によっては訴訟リスクに直結する可能性があります。
これを受けてストレスチェック制度が法制化されましたが、実効性ある対応には専門的な介入がよりベストであると考えます。
精神科医が産業医として関与することで、メンタルヘルス問題を早期に察知し、適切な予防と支援を行うことができ、企業の健康経営に大きく貢献できるでしょう。
メンタルヘルス対策と精神科医の親和性
うつ病、適応障害、不安障害など、職場で頻繁に発生するメンタルヘルス不調は、初期には身体症状や軽度なパフォーマンス低下に現れるため、一見すると見逃されやすいです。
精神科医は、臨床経験に基づき微細な兆候を的確に捉えることで、早期対応につながる可能性が高いでしょう。
ストレスチェック後の高ストレス者支援においても、単なる形式的な指導ではなく、医学的裏付けのあるリスク評価と適切な支援を行うことができます。
また、復職支援や職場環境改善においても、精神科医は専門的な知見を活かし、実効性の高い介入が可能です。
精神科医と産業保健の親和性は極めて高く、企業にとって重要なパートナーとなり得るでしょう。
発達障害対策における精神科産業医の強み
発達障害（自閉症スペクトラム障害、ADHDなど）を持つ労働者への対応も、現代の産業保健において重要なテーマです。
発達障害の特性は、ミスの多さ、対人コミュニケーションの困難さ、集中力の波など職場パフォーマンスに直接影響する場合が多く存在します。
しかし、発達障害は目に見えにくく、適切な配慮や支援がなされないまま本人・周囲双方がストレスを抱える事例も少なくありません。
精神科医は発達障害の診断・評価に精通しており、特性に応じた就業上の配慮や環境調整を提案できます。
さらに、産業医として職場に入り込むことで、本人と上司・同僚双方への助言を行い、誤解や摩擦を防ぐ支援が可能です。
発達障害を抱える労働者が能力を発揮できる職場づくりにおいて、精神科産業医は極めて有用な存在となりえるでしょう。
精神科医が産業医を行うことのメリット
では、具体的に精神科医が産業医を行うことのメリットはどういったものがあるでしょうか。
以下に、精神科医が産業医を行うことについてのメリットを挙げていきます。
1. 高度なメンタルヘルス評価と早期対応
精神科医は、うつ病や適応障害などの初期症状を臨床経験から鋭く察知できます。
職場パフォーマンスの微妙な低下にも着目し、必要な支援策を早期に講じることが可能です。
これにより、重大な精神疾患への進展を防ぎ、休職者の発生を未然に防ぐことができます。企業にとっては、人的リスクを最小限に抑える大きなメリットとなるでしょう。
2. ストレスチェック後の実効的な支援
ストレスチェック制度は形式的に実施されるだけでは効果がありません。
精神科医は各々の臨床経験から、高ストレス者への面接指導を単なるアドバイスにとどめず、医療的視点から個別具体的な対応策を講じることができるでしょう。
治療導入、就業環境の調整、必要に応じた復職支援まで、一貫したサポートが可能です。
3. 職場環境改善に向けた具体的な助言
精神科医は、各々の臨床経験からパワハラ、過重労働、人間関係ストレスなどの心理社会的負荷を医学的に分析し、その分析に基づき企業に合った職場改善案を提示できるでしょう。
職場風土改革や管理職への指導を通じて、健康で働きやすい環境づくりに貢献することで、メンタルヘルス不調の予防にも大きな効果が期待できます。
4. 休職・復職支援における専門的対応
精神科医は休職中の労働者の病状を医学的に評価し、経営者の求めに対し復職可能時期や職場での配慮事項を具体的に助言できます。
再発リスクを低減し、スムーズな職場復帰を支援することにより、労働者と企業双方にとって良好な復職プロセスを実現することができるでしょう。
まとめ
精神科医が産業医を担うことにより、企業はメンタルヘルス対策、ストレスチェック対応、発達障害対策など、広範な産業保健課題に専門的に対応できるようになるでしょう。
うつ病や適応障害の早期発見・早期支援はもちろん、自閉症スペクトラム障害やADHDを持つ労働者への適切な支援も可能となり、そのことは働きやすい職場環境づくりに直結する可能性があります。
精神科産業医の導入は、単なるコストではなく、従業員の健康と企業の持続的成長を支える投資といえます。
健康経営を本気で目指す企業にとって、精神科産業医の活用は極めて有効な戦略といえるでしょう。
はな精神科産業医サービスは、福岡市を中心に精神科専門医が嘱託産業医を受託します。また、産業医の選任義務がない事業所でも、メンタルヘルス顧問を行い企業のメンタルヘルスにアプローチします。詳しくは、ホームページや公式ラインアカウントからご相談下さい。
参考資料・リンク
厚生労働省「令和5年度 過労死等の労災補償状況」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_40975.html
厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」
https://www.mhlw.go.jp/content/000560416.pdf
日本産業衛生学会「職場におけるこれからのメンタルヘルス対策のあり方について」
https://www.sanei.or.jp/files/about/report/activity/Proposal_Mental_Health_Occupational_Health_Policie.pdf
Theorell T, et al. A systematic review including meta-analysis of work environment and depressive symptoms. BMC Public Health. 2015;15:738.